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VMWare環境をAzureへ - MicrosoftとVMWareがパートナシップを締結

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原文(投稿日:2019/05/31)へのリンク

先日のDell Technologies Worldカンファレンスで、MicrosoftとVMwareは、VMware認定クラウドインフラストラクチャをMicrosoft Azure上で実行可能にするパートナーシップを発表した。Microsoftによる今回のファーストパーティ機能は、VMware認定パートナであるCloudSimpleの提供するソリューションを使用して実現されるもので、正式にはAzure VMware Solution by CloudSimpleという名称になる。

今回の発表は、2016年に締結されたVMwareとAWSのパートナーシップの結果、VMwareが提供、販売、サポートする主要なパブリッククラウドソリューションとして、VMware Cloud on AWSを認めたことに続くものだ。このパートナーシップの原動力となったのは、パブリッククラウドでAWSのグローバル機能を活用しながら、既存顧客によるこれまでのVMware投資の保護を可能にする、という目標だった。

Microsoftとのパートナーシップの目的のいくつかは、AWSとの契約の場合と同じである。共同プレスリリースで両社は、次のように述べている。

Azure VMwareソリューションは、既存のVMwareワークロードをオンプレミス環境からAzureへと、シームレスに移行し、拡張し、実行する機能をユーザに提供します。アプリケーションを再設計したり、運用を変更したりする必要はありません。VMware環境とMicrosoft Azureの全体を対象に、新規および既存のアプリケーションの構築、実行、管理、セキュリティ保護を行うと同時に、運用ベースで確立したツールやスキルやプロセスによる単一モデルを、ハイブリッドクラウド戦略の一環として拡張することが可能になります。

4月の発表以降、Azure上のVMwareサポートに関する詳細が、 Microsoft Buildカンファレンスや、ソリューション概要を含むAzureのドキュメントで明らかにされてきた。サポートするソリューションは、パブリッククラウドのVMware・アズ・ア・サービスの開発企業であるCloudSimpleとのパートナーシップによって開発されたものだ。

イメージ引用: https://docs.microsoft.com/ja-jp/azure/vmware-cloudsimple/cloudsimple-vmware-solutions-overview

VMware on Azure Solution by CloudSimpleは、Microsoftを通じてのみ入手が可能である。 同社Azure DedicatedチームのシニアプログラムマネージャであるMarkus Hain氏は、次のように説明する。

VMware on Azure by CloudSimpleは、Microsoftが販売およびサポートするファーストパーティソリューションであり、お客様が自社運用のVMwareインフラストラクチャをAzureに安全に移動し、Azureエコシステム全体の豊富な機能を使用できるようにします。

AzureでVMwareをホスティングする動機となったのは、インフラストラクチャの向上とシフトだけではない。CloudSimpleの製品担当副社長のManoj Sharma氏は、次のように説明する。

このソリューションで何をしたいのかを考えてみた時、企業は、単にVMwareインフラストラクチャをポイントAからポイントBに移行させるだけではなく、クラウドへの移行と、クラウドの受け入れを望んでいることが分かります。ですから、当社が行っているのは、単にベアメタルで動作するVMwareという、クラウド統合ソリューションの構築だけではありません。自動化とAzureサービスとの統合を通じた、インフラストラクチャのアジリティの提供なのです。

VMwareの能力管理は、これまで企業にとって大きな課題であった、この新しいソリューションはそれに対処するものだ、とSharma氏は説明する。

VMwareのお客様にとって最大の課題のひとつは、いつでもVMを生成可能なインフラストラクチャのプールを用意することによって、VMのスプロール(sprawl)が発生するという、容量管理の問題です。そのため、アプリケーションの要求と消費の動的な充足という問題は、これまで解決することができませんでした。つまり本質的には、VMwareのクラウドへの移行ではなく、クラウド、さらにはAzureをVMwareに移行するのです。

共通サービスの顧客にとってもうひとつのメリットは、ネットワーキング、セキュリティ、バックアップ、ディザスタリカバリ、監査、コンプライアンスなどの分野で、スタッフを再トレーニングする必要なしに既存のツールを引き続き使用できることだ。

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