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働き方の未来 - Agile People Swedenのセッションより

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原文(投稿日:2017/10/27)へのリンク

働き方の未来(future of work)は、マイクロラーニングとアンラーニング、テクノロジによる自由、アジャイル企業、自主性の並立、目標と関心を同じくする人々による自己組織型グループにある – このような考え方がAgile People Swedenで議論された。

第5回のAgile People Sweden Conferenceが10月23日と24日の両日、ストックホルムで開催された。2017年のテーマは“The Future of Work - Scaling Agile to Improve Worklife”だ。カンファレンスを主催したのはAgile People Associationである。InfoQではこのイベントについて、記事やインタビュー、論説でお伝えしている。

午後のセッションは、Jurgen Appelo、James Priest、Bonnita Roy、Joshua Vial各氏によるパネルディスカッションで始まった。学習はこれまでより継続的に、短時間で、必要な時に行われるようになるだろう。マネージャはマイクロラーニングが可能な環境を構築しなければならない、とAppelo氏は言う。これからの仕事では、アンラーニング(unlearning、学習棄却)が学習と同じくらい重要になる。

Priest氏は、アジャイルに関するニワトリと卵の問題について、次のように説明した。“アジャイル思想の可能性を理解するには、アジャイル的な考え方が必要なのです。” 真のアジリティとは、プラクティスやフレームワークに従うことではなく、働き方に影響をもたらすものなのだ。私たちは専門性によって自らのアイデンティティを定義しており、それが問題なのだ、とVial氏は主張する。

テクノロジに善悪はない、テクノロジはテクノロジだ、とPriest氏は言う。テクノロジは我々に自由を与えるが、その自由をいかに使うかが問題なのだ、とRoy氏は意見する。Appelo氏は、“変化を起こして、何が起きるかを確かめる”べきだ、と言う。企業を助けるだけでない、時には死ぬに任せてやり直すことも必要だ、と主張して、氏は聴衆をざわめかせた。

Lennart Francke氏とG&oumr;ran Nilsson氏は“The Agile Company”というタイトルで、自身の著書である“Det agila företaget (the agile company)”に基づいて講演した。その中で氏らは、アジャイル企業のためのマニフェストを提案し、すべての企業がアジャイルについて議論することを目的とした、アジャイルソフトウェア開発のマニフェストについて言及した。

継続的変化は実現可能だ、実際にSouthwestやVirgin、Handelsbakenといった企業では40年以上にわたって実践されている、と両氏は主張する。シニアマネージャを含む多くの人々が、アジャイル管理モデルが従来型の組織的意思決定モデルよりも優れた分散型意思決定モデルであることを理解していても、現実には、何らかの問題が発生した場合、意思決定を集中化させようとする傾向が企業にはある。分散化はちょうどゴム紐のようなもので、引き戻されないように両端をしっかり固定しておかなくてはならない、と両氏は言う。

“Seven Game Changers”と題した講演で、Erik Schön氏は、Ericcson、Netent、Framfabでのアジャイル経験を公開した。企業内部を変えるには文化的な変革が必要だ、と氏は言う。顧客を宇宙の中心とみなさなければならない、我々は顧客の周囲を回っている企業のひとつにすぎないのだ、というのが氏の主張だ。チームとリーダが独立的に機能するためには、互いの自主性を尊重する必要がある。そのためには、リーダとチームが同じ価値観、同じ思想を分かち合わなければならない、とSchön氏は言う。Beyond Budgetting(脱予算)を使用して、必要なときにリソースを利用可能にするべきだ、と氏は提案した。

閉会時の基調講演ではJoshua Vial氏が、Livelihood Podsと、Enspiralでのその台頭を話題にした。状況を改善したいと願う人はたくさんいる、と氏は言う。そのチャンスさえ用意すれば、彼らはそれを選択するだろう。その結果、より多くの人たちが問題に取り組むようになる。Enspiralはフリーランスの相互サポートネットワークとして始まったが、現在では企業を立ち上げる起業家同士のコラボレーションになっている。Vial氏は、目標と関心を同じくする人々の自己組織型の集まりである、国境を越えた共同体について話をした。これらはソーシャルシステムに参加する(例えばSlackを通じて結び付いた)人々による流通システムだが、所属する企業は同じではない。このような集団が将来的には、企業や政府組織をパフォーマンス面で凌駕することによって置き換わり、より効率的で、人々の立場に立った存在になるかも知れない。

InfoQでは“The Future of Work - Morning Sessions from Agile People Sweden”と題した記事も公開している。

 
 

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