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リモート導入研修が変える新入社員エクスペリエンス

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原文(投稿日:2020/10/29)へのリンク

企業組織のリモートワークがますます日常的なものになる中で、従業員の導入研修は、新たな人材を同僚や組織の中に効果的に導入できるように変革を迫られている。休憩室での談話、同僚との新たなつながりを得る偶然の機会、組織の文化を感じることなどは、リモートの研修では本質的に起こり得ないからだ。導入研修は新しい社員を企業組織に迎え入れる目的と合わせて、チームの一員として歓迎されていることを積極的に感じられるものでなくてはならない、とTalentLMSChristina Pavlou氏は言う。

新入社員が直面する最も一般的な課題として、氏は次の3つを挙げる。

  • 孤立感
  • 新しいチームのメンバを覚えること(彼らの使うツールの4つ中3つがコミュニケーションアプリである)
  • その場で答を得られないこと

これらの項目は、Barbara Z.larson、Susan R. Vorman、Erin E. Makarius各氏がHBRの記事 "A Guide to Managing Your (Newly) Remote Workers" で掲げた、リモートワーカが直面する課題とも一致する。

  • 対面指導の欠如
  • 情報へのアクセスの欠如
  • 社会的孤立
  • 自宅作業に伴う集中力の欠如

これらの課題を克服する方法として、HBRの記事の筆者らは、以下のようなアドバイスを提供している。

  • 日々の状況報告の構造的確立
  • コミュニケーションテクノロジに関するさまざまな選択肢の提供
  • 上記を踏まえた"関与ルール"の確立
  • リモートにおける社会的交流機会の提供
  • 励ましや感情面でのサポートの提供

Pavlou氏は、入社研修を企画する上で対処すべき、3つの重要なファクタに関するアドバイスを提供している。

1. 新入社員とチームメンバが、バーチャルで自己紹介を行う

誰が誰であるかの記憶をリフレッシュするために、再確認のできる有用なリソースを提供する必要がある。例えば、組織構造や指揮系統をレイアウトしたユーザフレンドリなドキュメント(写真付き!)を、リモート新規採用者に提供することができる。組織図内の各人の情報に、Skypeアドレスのような連絡先情報を加えるのもよいだろう。

2. リモートコミュニケーションチャネルを用意する

より広範な、企業全体で使用されているもの(ビデオカンファレンスプラットフォームやメッセージングアプリなど)、自分たちのジョブで最も必要なもの(プロジェクト管理プラットフォームや共同設計ツールなど)から始めよう。質問をする時に使用するチャネルや、インスタントメッセージよりもEメールを送るべき場合など、企業のコミュニケーションエチケットについて説明しておくことも重要である。

3. 明確な目標を置く

リモート就業者に対する導入研修においては、達成したい目標やそれを実施する方法などの詳細なリストを用意して、抜けや漏れのないようにする必要がある。居る場所が違う(時間帯が違う場合も少なくない)ことに留意して、Eメールやインスタントメッセージで気軽に質問できる環境を用意しておくことだ。

PromoLeafは先頃、COVID-19中に転職を経験した1,005人を対象に実施した、リモート導入研修に対する期待や希望に関する調査の結果を公開した。調査から判明した重要な点は以下のものだ。

  • "就業後最初の数週間、マネージャからのビデオコールの頻度はどの程度が望ましいと思うか"、という質問に対して、35パーセントの回答者が、少なくとも毎日1回と答えている。その他は、26パーセントが週2~4回、18パーセントが週1回という回答だ。それ以下の頻度を希望するのは7パーセントに過ぎず、残る14パーセントはビデオコールを望まないと回答している。
  • 調査回答者の80パーセントが、リモートメンタ(mentor)の重要性を指摘している。
  • 歓迎の気持ちを表すには会社からの記念品が有効で、91パーセントの回答者が、記念品を受け取ったことによって新しい勤務先に歓迎されていると感じた、と答えている。
  • 記念品の他に、さまざまな歓迎行動も新入社員に好評で、仮想ハッピーアワーや雑学ゲーム、バディシステムなどが、それぞれ86.5パーセント、88パーセント、89パーセントとなっている。いずれの場合においても、回答者は、企業が新たな役割に彼らを迎え入れることにおいて、"非常に成功した"、あるいは"ある程度成功した"、という回答を選択している。
  • パンデミック期間に雇用保障感を強く感じられることについて、透明性が重要かどうか、という質問に対しては、48パーセントが重要だと答えている。他の47パーセントは、会社が現在の状況にどのような影響を受けているのか、そこから自分たちの立場を含めた会社を保護するために何を行っているのか、といったことについて、CEOや経営層から説明を聞きたい、と述べている。
  • さらに、38パーセントは、会社は従業員にもっと情報を提供する必要がある、と回答している。過半数の従業員が、パンデミックの影響に関して企業と率直な話がしたいと考えているにも関わらず、3分の1は、会社の行動が十分ではない、あるいは改善の余地がある、と答えている。

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