コンサルティング会社Analysys Masonが実施した調査によると、ネットワークとセキュリティのワークロードをCloudflareに移行することで、ネットワークの二酸化炭素排出量を大幅に削減できるという。報告書によると、Cloudflareのネットワーク製品は、企業の二酸化炭素排出量を削減し、持続可能性の目標を達成するのに役立つという。
Cloudflareとオンプレミス機器のサービスの平均消費電力を比較し、ネットワークとセキュリティ機能をクラウドに移行することで、ネットワークとセキュリティ運用の持続可能性がいかに向上するかを概説している。CloudflareのディレクターであるPatrick Day氏とCloudflareのプロジェクトマネージャーであるAnnika Garbers氏が執筆している。
つまり、侵入検知に最適化されたデバイスは、複数の異なるワークロードをホストするように設計された一般的なサーバーよりも、処理されるリクエストあたりの消費電力が少なく、侵入検知機能を実行することができる。（中略）このような利点は、特化されたハードウェアデバイスが常にその容量近くまで利用されている場合にのみ意味を持つが、企業環境におけるほとんどのアプライアンスはそうではない。
比較に使用されたスタックには、ネットワーク・ファイアウォールとWAF、DDoSミティゲーション、ロードバランシング、WAN最適化、SD-WANが含まれる。Cloudflareが委託した独自の調査によると、クラウドへの移行の主な利点は、ローカルデバイスのアイドル容量（トラフィックの急増を適切に処理するためだけに必要）を減らすことである。また、クラウドワークロードに最適化されたデータセンターの電力使用効率(PUE)と炭素強度の改善による利益もわずかながらある。
「Cloudflareに切り替えることで、ネットワークの二酸化炭素排出量を最大96%削減できる」という見出しだが、この調査では、ネットワークや重要な前提条件によって、二酸化炭素排出量の全体的な削減率は78～96%になることが示唆されている。そのうちの1つは、企業が現在のオンプレミス機器のライフサイクルが自然に終了する前にクラウドに移行しないこと、移行によって企業のトラフィックが移動する距離や接続数に大きな変化が生じないことである。
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出典Cloudflareのブログ
Cloudflareは最近、Science Based Targets initiative(SBTi)への参加を申請した。SBTiは、組織が施設、オペレーション、サプライチェーン全体で科学的根拠に基づく排出削減目標を設定できるようにすることで、民間セクターにおける気候変動対策をターゲットとしたプロジェクトである。SBTiは、CDP、国連グローバル・コンパクト、世界資源研究所（WRI）、WWFのパートナーシップである。Day氏とGarbers氏はこう付け加える。
CloudflareのSBTi削減目標へのコミットメントは、ネットワークへの電力供給に伴う過去の二酸化炭素排出量を2025年までに相殺または除去するという、100%再生可能エネルギーへの継続的な取り組み、および森林再生の取り組みに基づくものである。
サステナビリティが業界の主要なテーマであり、クラウドサービスへの移行により全体的な二酸化炭素排出量を削減できると示唆しているプロバイダーはCloudflareだけではない。Amazonでサステナビリティ・アーキテクチャ担当副社長を務めていたAdrian Cockcroft氏は、QCon Londonでクラウドプロバイダーのサステナビリティへの取り組みと課題、そして新しいリアルタイムのカーボンフットプリント基準の必要性について、自身のビジョンを語った。彼のプレゼンテーションは現在InfoQで参照できる。